日本看護協会は2025年９月18日、これからの看護提供体制のあり方に関する検討をとりまとめた『2040年を見据えた看護提供体制のあり方について』（以下、本資料）を公表しました。
「看護職の専門性向上」「能力の発揮」の基盤となる体制構築などが重要と指摘
同会では2020年度に「2040年を見据えた看護のあり方検討委員会」を設置するなど、「生産年齢人口の減少」「85歳以上高齢者の増加」「地域差の一層の拡大」1が想定される2040年に向けた看護のあり方や看護提供体制の構築に関する検討を進めてきました。今後の看護提供体制のあり方について、保健・医療ニーズを見きわめ、看護が地域の人々の健康・生活を引き続き支えていくための課題解消・体制強化が必要と、指摘しています2。
本資料では国の政策動向（「新たな地域医療構想」）をふまえ、基本的な考え方とともに「入院医療」「外来医療」「在宅医療」や「看護DX」「人材確保・育成」などに関して、看護提供体制のめざす方向性が示されています。
「入院医療」については、搬送体制の強化等に取り組みつつ、救急・急性期医療の地域ごとに必要な連携・再編・集約化をふまえ、集中的に安全・安心な医療を24時間提供するためのたしかな実践力を備えた看護職を育成・配置する必要性が指摘されています2。
本資料の最後を同会は、「『看護の将来ビジョン 2040』の実現に向け、2040年を見据えた看護提供体制のあり方について引き続き検討を重ね、看護を発展させ、社会に貢献することを目指す」とまとめています2。
- 1．厚生労働省 新たな地域医療構想等に関する検討会：新たな地域医療構想に関するとりまとめ．
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001357306.pdf（2025.10.20アクセス）
2．日本看護協会：2040年を見据えた看護提供体制のあり方について．
https://www.nurse.or.jp/nursing/assets/nursing_care_system.pdf（2025.10.20アクセス）
