横浜市立大学附属病院での鎮静プロジェクトの取り組み#3

　鎮静を伴う処置後は、病棟での急変に注意が必要です。今回は、横浜市立大学附属病院『鎮静プロジェクト』の、鎮静管理への取り組みを紹介します。

多職種から成る『鎮静プロジェクト』で院内の鎮静管理について検討

　横浜市立大学附属病院では、他院で発生した鎮静薬使用による医療事故の報道を受けて、2013年に「鎮静プロジェクト」を組織しました。

　プロジェクトは病棟および中央部門（内視鏡センター・放射線部）での安全な鎮静管理の実施を目的とし、麻酔科医をリーダーとして医師9名（麻酔科、呼吸器内科、救急部、小児科、循環器内科、神経内科、整形外科、歯科・口腔外科、内視鏡センター）、看護師5名（内視鏡・放射線部・一般病棟3病棟）、薬剤師、医療安全管理室から構成されました。

「病棟」と「検査・処置」における鎮静を切り分けて検討

　プロジェクトでは、基本方針として「病棟における鎮静」と「検査・処置における鎮静」とを切り分けて検討することにしました。

　病棟では、高齢患者の不穏、小児患者の小処置やMRI等画像撮影、終末期患者の苦痛緩和などさまざまな理由で鎮静が行われており、鎮静に用いる薬剤の種類や投与方法の標準化をめざすことは困難と考えられ、患者モニタリング方法に絞って標準化を進める方針としました。