こんにちは、精神科医・産業医の西井重超です。今回は、部下がメンタル不調になったときの対応の話をしたいと思います。 

大前提として、職場で不調を受け入れる

 まず、基本の心構えとして、部下の不調を職場として受け入れる必要があります。

 マンガなどで、ブラックな職場の例としてよく聞かれる「あなた以外もみんながんばっている」「あなたが休むと他の人にどれだけ迷惑がかかるかわかっているの」「患者さんが困ると思わないの」というようなセリフをいう人はさすがにいないと思いますが、念のために言いますと間違いなくアウトなセリフです。

 特に休職の場合などは、「仕事は気にしなくていいので、きっちり休んで元気になったら戻ってきてください」が上司としてほぼ正解といっていい声かけでしょう。

 「元気になって早く戻ってきて」という人がいますが、「早く元気になるといいね」という意図で言ったのに、「早く」という言葉に急かされていると反応される人がいますので、言わないほうが無難かもしれません。

 なお、看護師は皆さん、がんばり屋が多いので、なんとかその部署で対処しますが、マンパワーの問題は人事や経営者の問題ですので、人不足はうるさいくらい伝えていきましょう

どのような就業配慮が必要か具体的に考えよう

 部下がメンタル不調になったときに考えることの多くは、どういう就業配慮が必要かということになります。

 メンタル不調が明らかになったとき、職場が原因ではなく、通院でうまくコントロールされており通常勤務が可能な場合は、配慮が必要ないこともあります。睡眠薬や抗不安薬、抗うつ薬など精神科の薬を内服していたり、通院しているだけで要注意人物扱いする古い体制の医療機関もありますが、疾患が安定していれば問題視する必要はありません

 原因が職場にないときでも、あまり配慮ができないことがあります。例えば、原因が明らかではない統合失調症や一部のうつ病・躁うつ病など内因性といわれる疾患の場合、近親者の死別などプライベートな問題が挙げられます。

 原因がはっきりしているものは配慮を考えやすいです。例えば、長時間労働や業務が適性に合わなかった場合や、職場の人間関係の問題などが挙げられます。

配慮の実現が難しくてもねぎらいの声かけをしよう

 ただ、配慮がしやすいと言っても、職場の現状からどうしても残業が発生してしまう場合もありますし、業務の調整が難しい場合もあり、配慮の実現しやすさとは別になってきます。その人自体、人間関係が苦手で職場を転々としている場合は、職場がどうにかするというより、本人が気づいて変わらないといけないこともあります。

 配慮を考えやすいか、考えにくいか、いずれにせよ、部下をねぎらう声かけは必要です。ねぎらいのひと言がなかったというそれだけの理由で、実際に最後まで人間関係でもめる火種になったりします。

就業配慮が業務実態に合わない場合は産業医に伝えよう

 たまに精神科主治医が、半日勤務が一連の業務として難しい職場に対して、「半日勤務から始めるように」と職場の労働状況を考えずに診断書を書いてくることがあります。主治医は人事・労務の部署の人ではないので、極端に言うと無視していいくらいなのですが、産業医から「半日勤務は業務実態と合わないので、週2日からの日勤勤務で考えている」などという内容の手紙を書いてもらい、主治医に渡してもらって主治医に理解してもらうのが穏便だと考えます。

 このように、業務がうまくいかなくなるような就業配慮が提案された場合は、部署からは産業医に対して業務実態と合わないことを申し立てましょう。雇用契約や就業規則で最低ラインとして、週5フルタイム勤務ができることが就業の条件とされていることも最近は多くみられ、有休を使わずに週3勤務などに減らしてもらうことは難しい場合があります。

師長クラスになると家庭訪問することもあり

 レアケースですがメンタル不調で退職するか否かの話になった場合、一般企業では、上司が人事担当者とともに部下の家まで訪問して現在の調子をうかがったり、会社の退職制度などのルールの説明に同席する場合もあります。師長クラスの責任者になるとそういうケースもあると思っておいたほうがいいです。ここで雑な対応をするともめる可能性があります。

この記事は『エキスパートナース』2021年6月号連載記事を再構成したものです。
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