心理的苦痛とメンタルヘルス医療の利用動向：東大研究グループが調査

　東京大学大学院医学系研究科の佐々木那津講師と西大輔教授らによる研究グループは、日本人の心理的苦痛とメンタルヘルス医療の利用について過去10年間の大規模データを解析し、その動向について、2025年10月21日にホームページで公表しました¹。解析が行われたのは、厚生労働省「国民生活基礎調査」の2013～2022年のデータで、COVID-19のパンデミック前後のメンタルヘルスにおける変化が明らかにされました。

COVID-19流行後は若年層のメンタルヘルス医療の利用が増加

　2019年まで、中等度・重度の心理的苦痛のある人の割合はともに横ばいでしたが、COVID-19のパンデミックを経た2022年には、中等度の心理的苦痛のある人の割合の減少がみられました。一方で、重度の心理的苦痛のある人の割合には増加が認められています。

　メンタルヘルス医療を利用する人の割合でみると、全体は10年で増加しており（図）¹、パンデミック以降は65歳未満（特に18～25歳の若年層）における利用が増加していることがわかりました¹。

引用

1．東京大学：心理的苦痛とメンタルヘルス医療の利用の10年の動向を解明――パンデミック前後で日本人のメンタルヘルスが二極化？――．
https://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/PR/2025/release_20251021-2.pdf（2025.11.20アクセス）