日本看護系学会協議会（JANA）看護ケアガイドライン普及推進委員会は７月３日、2026年３月３日～４月13日に実施したアンケートの集計・分析結果を公開しました。
EBP推進体制やガイドライン活用の現状などが明らかに
本アンケートは、JANA加盟学会におけるEBP（evidencebased practice、エビデンスに基づく実践）の推進体制やガイドラインの作成・普及状況などを把握するために実施され、25学会から回答が得られました¹。
EBPを推進する体制が「ある」と回答した学会は９学会（36%）で、15学会（60％）は「ない」と回答しました¹。また、ガイドラインの作成と活用については、14学会（56％）が何らかのガイドラインを作成しており、さらに活用頻度については「よく/やや使用」という回答が71％に上りました（表）¹ 。
表 アンケートの結果と課題（一部）
| アンケート結果 | 課題 |
| EBP推進体制が「ある」学会は36％ | EBP推進体制をもつ学会は少なく、運用も「委員会活動」にとどまるケースが多い |
| ガイドラインを何らかの形で作成している学会は56％ | 半数を超える学会でガイドラインは作成されているが、根拠に基づく体系的な作成プロセスの整備が求められる |
| ガイドラインを「よく/やや活用」している学会は71％ | 作成されたガイドラインは一定程度活用されているが、更新体制がないケースも多く、信頼性の低下の懸念がある |
- 1．日本看護系学会協議会：JANA 看護ケアガイドライン普及推進委員会：アンケート調査 集計報告書．
https://www.jana-office.com/wp/wp-content/uploads/2026.6.3_公開用ver-JANAアンケート集計報告書_最終版.pdf （2026.7.20アクセス）
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