在宅看護や地域支援の知識を深めたい看護師向けに、おすすめの資格を紹介。訪問看護や在宅療養支援に役立つ資格をまとめました。

在宅療養中の患者さんへのケアを深めるための資格

 在宅療養中の患者さんに寄り添う看護を実践するなら、地域や在宅での支援力を高めるための資格がおすすめ。専門外来をめざしている人、クリニック勤務や訪問看護師を検討している人など、タイプ別に紹介します。自分に合う資格はどれか、検討してみましょう!

〈社会的・精神的支援も行いたい、専門外来をめざすなら〉
心不全看護認定看護師
●認知症看護認定看護師
●心不全療養指導士

〈診療所勤務・訪問看護師を検討しているなら〉
●在宅ケア認定看護師
●プライマリ・ケア看護師
●在宅看護指導士

〈専門性のあるクリニックを検討しているなら〉
●腎不全看護認定看護師
●循環器専門ナース
●消化器内視鏡技師

〈安心できる療養環境や、暮らしの基盤を整えるための知識を得るなら〉
●認知症介助士
●福祉住環境コーディネーター
●福祉用具専門相談員

社会的・精神的支援も行いたい、専門外来をめざすなら

心不全看護認定看護師

認定

日本看護協会

目的

  • 心不全看護分野において、個人、家族および集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術及び知識を用いて水準の高い看護を実践できる能力を育成すること。
  • 心不全看護分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行える能力を育成すること。
  • 心不全看護分野において、看護職等に対しコンサルテーションを行える能力を育成すること。
  • 心不全看護分野において、多職種と協働しチーム医療のキーパーソンとしての役割を果たせる能力を育成すること。

受験資格

  • 看護師免許を取得後、通算5年以上の実務研修を受けており、そのうち通算3年以上は特定の認定看護分野における実務研修であること。
  • A課程認定看護師教育機関もしくはB課程認定看護師教育機関、または外国においてそれらと同等と認められる教育を修了していること。

詳細はこちら
日本看護協会ホームページ:認定看護師

認知症看護認定看護師

認定

日本看護協会

目的

  • 認知症看護分野において、個人、家族及び集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術及び知識を用いて水準の高い看護を実践する能力を育成すること。
  • 認知症看護分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行える能力を育成すること。
  • 認知症看護分野において、看護職等に対しコンサルテーションを行える能力を育成すること。
  • 認知症看護分野において、多職種と協働しチーム医療のキーパーソンとしての役割を果たせる能力を育成すること。

受験資格

  • 看護師免許を取得後、通算5年以上の実務研修を受けており、そのうち通算3年以上は特定の認定看護分野における実務研修であること。
  • A課程認定看護師教育機関もしくはB課程認定看護師教育機関、または外国においてそれらと同等と認められる教育を修了していること。

詳細はこちら
日本看護協会ホームページ:認定看護師

心不全療養指導士

認定

日本循環器学会

内容

  • 予防可能な心不全増悪に対して、患者本人および家族など介護者に正確な知識と技術を身につけてもらい、発症・増悪予防のためのセルフケアと療養を継続してゆけるよう支援していく。
  • 患者を取り巻く多職種、地域医療と連携し、患者中心のチーム医療のキープレイヤーとなる。

受験資格

  • 看護師、保健師、理学療法士、作業療法士、薬剤師、管理栄養士、公認心理師、臨床工学技士、⻭科衛生士、社会福祉士のいずれかの国家資格を有すること。
  • 学会員であり、年会費を納めていること。
  • 症例報告書5例を不備なく記載し提出していること。
  • 申請書類を不備なく記載・提出し、受験料を納めていること。

詳細はこちら
心不全療養指導士ホームページ

診療所勤務・訪問看護師を検討しているなら

在宅ケア認定看護師

認定

日本看護協会

目的

  • 在宅ケア分野において、個人、家族および集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術および知識を用いて水準の高い看護を実践できる能力を育成すること。
  • 在宅ケア分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行える能力を育成すること。
  • 在宅ケア分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行える能力を育成すること。
  • 在宅ケア分野において、多職種と協働しチーム医療のキーパーソンとしての役割を果たせる能力を育成すること。

受験資格

  • 看護師免許を取得後、通算5年以上の実務研修を受けており、そのうち通算3年以上は特定の認定看護分野における実務研修であること。
  • A課程認定看護師教育機関もしくはB課程認定看護師教育機関、または外国においてそれらと同等と認められる教育を修了していること。

詳細はこちら
日本看護協会ホームページ:認定看護師

プライマリ・ケア看護師

認定

日本プライマリ・ケア連合学会

目的

地域を基盤として、継続的に展開される包括的かつ全人的なプライマリ・ケアについて、その知識、技能および態度を修得するためにプライマリ・ケア領域の研修を行い、日本プライマリ・ケア連合学会が
適当と認めた看護師(准看護師を除く)、保健師および助産師を認定し、もってプライマリ・ケアに携わる看護師などの資質の向上とわが国のプライマリ・ケアの発展に寄与すること。

受験資格

看護師で、4年以上の臨床経験をもつ学会員で、指定の研修を修了していること。

詳細はこちら
日本プライマリ・ケア連合学会ホームページ:看護師認定制度

在宅看護指導士

認定

全国在宅医療マネジメント協会

内容

訪問看護のスキルアップをめざす資格。訪問看護師が知るべき疾患別ケア・営業活動・保険制度などを学び、訪問看護の分野で高いスキルと理解力を有していることを証明するもの。

受験資格

看護師・理学療法士・言語聴覚士・作業療法士いずれかの実務経験2年以上。

詳細はこちら
全国在宅医療マネジメント協会ホームページ:在宅看護指導士認定試験

専門性のあるクリニックを検討しているなら

腎不全看護認定看護師

認定

日本看護協会

目的

  • 腎不全看護分野において、個人、家族および集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術および知識を用いて水準の高い看護を実践できる能力を育成すること。
  • 腎不全看護分野において、看護実践を通して看護職に対し指導を行える能力を育成すること。
  • 腎不全看護分野において、看護職等に対しコンサルテーションを行える能力を育成すること。
  • 腎不全看護分野において、多職種と協働しチーム医療のキーパーソンとしての役割を果たせる能力を育成すること。

受験資格

  • 看護師免許を取得後、通算5年以上の実務研修を受けており、そのうち通算3年以上は特定の認定看護分野における実務研修であること。
  • A課程認定看護師教育機関もしくはB課程認定看護師教育機関、または外国においてそれらと同等と認められる教育を修了していること。

詳細はこちら
日本看護協会ホームページ:認定看護師

循環器専門ナース

認定

臨床心臓病学教育研究会

目的

自己研鑽を続け、医療の仲間と勉強したことを共有し、後輩や新人ナースを教育し、積極的にチーム医療に参加していくことができる専門知識をもち、「視る」「聴く」「触れる」など五感を使って感じ、自分の頭で考え、周囲に発信していけるナースを養成すること。

受験資格

  • 准看護師と看護師合わせて満5年以上の実務経験を有する看護師(ただし、看護師として1年以上の経験を有する者)。または、満5年以上の実務経験を有する医療従事者(薬剤師、臨床検査技師、保健師、臨床工学技士等)。

詳細はこちら
臨床心臓病学教育研究会ホームページ:循環器専門ナース

消化器内視鏡技師

認定

日本消化器内視鏡学会

目的

消化器内視鏡診療の進歩と普及に伴い、医学基礎知識と内視鏡の専門知識と技術を備え、かつ積極的に消化器内視鏡業務に従事する消化器内視鏡技師を養成し、学識技能の優秀なものを資格認定し、消化器内視鏡診療および研究の円滑を図ること。

受験資格

看護師など医療関連者法定免許を有していること。過去5年以内に、消化器内視鏡学会認定の消化器内視鏡専門医(非常勤含む)が従事する施設で、内視鏡に従事した勤務年数が満2年以上であること。など

詳細はこちら
日本消化器内視鏡学会ホームページ:消化器内視鏡技師認定試験

認知症介助士

認定

日本ケアフィット共育機構

目的

超高齢社会の現代において、認知症であっても安心して社会参加することができるよう、認知症の人に寄り添うコミュニケーションや接遇(接客)・応対、環境づくりを身につけること。

受験資格

なし

詳細はこちら
認知症介助士ホームページ

福祉住環境コーディネーター

認定

東京商工会議所

内容

高齢者や障がい者に対して住みやすい住環境を提案するアドバイザー。医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、各種の専門職と連携をとりながら、適切な住宅改修プランを提示、また福祉用具や諸施策情報などについてもアドバイスする。

受験資格

なし

詳細はこちら
東京商工会議所検定サイト:福祉住環境コーディネーター

福祉用具専門相談員

認定

都道府県知事

内容

介護保険の指定を受けた福祉用具貸与・販売事業所に2名以上の配置が義務づけられている専門職。他の介護保険サービスの専門職と連携しながら、高齢者の自立した生活を福祉用具でサポートする。

受験資格

都道府県知事の指定を受けた研修事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講し、50時間のカリキュラムを修了すること。

詳細はこちら
全国福祉用具専門相談員協会ホームページ:福祉用具専門相談員とは

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