鎮静を伴う処置後は、病棟での急変に注意が必要です。今回は、医療事故を防ぐために知っておきたい、検査・処置前の鎮静管理のポイントを紹介。特に、気道閉塞リスクが高い症例については、麻酔科医に管理を依頼するなどの対策をとりましょう。
【第１回】で示した内視鏡ガイドラインやMRIガイドラインは特定の検査・処置に限定したガイドラインであり、病院全体での鎮静をマネジメントするものではありません。
ひと昔前であれば、「消化器内科の患者さんは○○病棟」というように、診療科により病棟が限定されており、“診療科独自のルール”で管理を行うことも可能であったかもしれません。
しかし、病床の効率的運用のため、診療科を特定しない共用病床を設けている病院が多い状況においては、病院全体で安全な鎮静管理に関して検討を進める必要があります。そのポイントを解説します。
検査・処置前の鎮静管理のポイント
1）インフォームドコンセント
鎮静は重大な合併症が起こり得る医療行為であるため、危険性を含めて説明を行い、同意書を取得する必要があります。 また、検査や処置で使用する薬剤の多くは、添付文書上「鎮静」は適応外使用となりますので、併せて説明が必要でしょう。
2）患者評価
全身麻酔手術で麻酔科医が術前評価を行うのと同じように、鎮静患者さんにおいても個別のリスクを評価することが必要です。
特に、高頻度で起こる合併症である上気道閉塞を予測するために気道の評価（下記参照）は必ず行い、気道閉塞リスクが高い症例は、麻酔科に管理を依頼したり、検査や処置を行う医師とは別の医師が鎮静を担当するなどの対策をとりましょう。
気道閉塞リスクの高い症例
A：Airway 気道の評価
・肥満 ・睡眠時無呼吸
・頸椎病変
・外科治療や放射線治療の既往
・気道確保困難の予想B：Breathing 呼吸の評価
・低酸素血症の有無（Ⅰ型、Ⅱ型）
・活動性の炎症（肺炎、気管支喘息）
・間質性肺炎C：Circulation 循環の評価
・心不全
・虚血性心疾患
・不整脈
・運動耐用能
・循環血液量減少（出血性病変の有無）
3）絶飲食
全身麻酔と鎮静は連続的なものであることから、全身麻酔に準じた絶飲食が必要です。「最小限の鎮静」や「中等度鎮静」を予定している場合でも、予定外に「深鎮静」となってしまうこともめずらしくなく、絶飲食が必要です。
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